各種設備工事で必要な資材工具の新製品情報を発信

フルーク・ネットワークス 光ファイバー・テスターの新製品「OptiFiber Pro HDR OTDR」を提供開始

2018 年 11 月 14 日

アウトサイド・プラント(OSP:屋外通信設備)、PON、FTTx 向け高ダイナミック・レンジ、
マルチ波長シングルモードOTDR(パルス試験器)がVersiv(バーシブ)ファミリー製品として新登場

フルークネットワーク
認証試験コストの65%をカットするVersiv (バーシブ) プラット・フォームがついにOSPの世界でも利用できるようになり、これまで、熟練技術者でも苦労したOTDR試験が、その自動化試験/プロジェクト管理機能により格段に効率化
企業ネットワークの構内LANからデータセンターまで光ファイバー配線からメタル配線ネットワーク・インフラの性能試験用ケーブルテスターを幅広く提供する米フルーク・ネットワークスの日本法人である、株式会社TFF フルーク(東京都港区、代表取締役:フレデリック・ミシェル、資本金:1 億円、以下フルーク・ネットワークス)は、OTDR※1認証テスター「OptiFiber Pro(オプティファイバー・プロ)OTDR」シリーズの新製品として、「OptiFiber Pro HDR OTDR」を発表しました。
本体のVersiv(バーシブ)※2プラット・フォームにアウトサイド・プラント(OSP:屋外通信設備)向けシングルモード HDR OTDR モジュールを装着した、「OptiFiber Pro HDR OTDR」は、データセンター、OSP、FTTx※3、および PON※4環境向けの Tier 2 (拡張) 光ファイバー認証ソリューションです。

モジュラー設計によりメタル配線認証および OLTS (Optical Loss Test Set) 認証試験に対応しているVersiv製品を所有しているユーザーは、HDR モジュールを購入・交換するだけで新たなビジネス展開にも簡単に対応できる優れた拡張性を有しています。

フルーク・ネットワークスでは、「OptiFiber Pro HDR OTDR」を11 月12日より提供開始いたします。

■市場ニーズに応え、より簡単な操作と自動化試験を実現した光ファイバー・テスター
屋外通信設備(OSP)のバックホールおよびロングホール・サービス、P2P(ピア・ツー・ピア)、PON(パッシブ・オプティカル・ネットワーク)、ファイバー・ツー・ザ・プレミス配線に対応し、高ダイナック・レンジの性能が要求される シングルモード光ファイバー・アプリケーション・テストでは、適切な情報を得るための設定が熟練技術者でも苦労する極めて専門的な知識と経験が必要とされてきたため、現場作業者にとっては大きな悩みでした。そのため、だれでも簡単にアプリケーションの試験・トラブルシューティング/レポーティングが自動的にできるOTDRが市場から望まれていました。「OptiFiber Pro HDR OTDR」 は、この高まるニーズに応えるために開発された、1490nm、1625nm および1310/1550nm の組み合わせに対応した、最大42dB ダイナミック・レンジ、最大測定距離レンジ 260kmの3 つの新しいシングルモード・モジュールを使用することのできる OTDR です。

このように、「OptiFiber Pro HDR OTDR」は、企業ネットワーク、データセンターにも適したトラブルシューティング・ツールとして定評のあるOTDR 認証試験用テスターである「OptiFiber Pro OTDR」 ファミリーの新製品として、自動PON OTDR機能によるスプリッターの自動識別やエキスパート手動モード(OTDRの自動設定を簡単に変更して装置性能を最適化できる機能)、マクロベンド自動検出など、様々な現場での要望に対応した多くの新機能を搭載しています。さらに自動セットアップ、ピンチ/ズームによるトレース解析、Event Map™(イベントマップ)による結果の自動解析などの画期的な機能も追加され、専門家と同等の解析能力に基いた障害箇所の場所特定やその原因の識別が可能です。

このような効率的な自動解析機能、間違いを徹底して排除するProjX™ (プロジェックス)管理システムと設定ガイダンス機能、さらに認証試験用テスターでは業界唯一のスマホ感覚の効率的なインターフェースを採用することでメタル線及び光ファイバー・ネットワーク配線の試験、認証、保守にかかるコストの65%削減※5がレポートされたVersiv ファミリー製品をベースにした「OptiFiber Pro HDR OTDR」 は、アウトサイド・プラントの認証試験に携わるすべてのネットワーク技術者、請負工事業者、敷設工事業者およびネットワーク・オーナーの需要を満たすものとなります。

フルーク・ネットワークスは、すでに業界でも主要な配線認証ツールとして認知されているVersiv ファミリー製品の一つである「OptiFiberPro OTDR 」シリーズの機能強化にこれからも継続的な取り組みを行い、アウトサイド・プラント、データセンターや大規模企業ネットワークの現場技術者の生産性の大幅アップと光ファイバー・ネットワークの信頼性をさらに高めるようにして参ります。
「OptiFiber Pro HDR OTDR」の価格は、120 万円~(税別)です。年間販売目標台数は200 台をめざしています。
※1)OTDR(Optical Time-Domain Reflectometer):光ファイバー・ケーブルにおいて、融着接合や光ファイバー・コネクターの位置を特定し損失を測定する機器のこと。パルス試験機とも呼ばれる。
※2)バーシブ(VersivTM):Versivは測定モジュールの交換によりメタル配線認証、光ファイバー損失測定、OTDR試験などに対応可能なファミリー製品のこと。
※3)FTTx(fiber to the x):光ファイバーを利用した高速データ通信サービスの総称をいう。
※4)PON(passive optical network):一つの光ファイバーを複数の加入者で共有するための技術。
※5)コストを65%削減: 数値比は当社製品による比較や計測に基づくもの。

 

■ 「OptiFiber Pro HDR OTDR」の主な機能
◆独自の機能:
●ピンチやズームなどのジェスチャー操作が可能な独自のTaptive (タップティブ) ユーザー・インターフェースにより、あらゆるレベルの技術者が簡単な設定で高度なデータ解析が可能になります。
●SmartLoop OTDR ※5を使用すると、片端から 2 本の光ファイバーの自動テストと自動解析を 1 度の操作でできるため、わざわざテスターをリンクの遠端まで移動してテストを実施する必要はありません。
※5)「SmartLoop」機能:従来、時間と手間のかかった双方向の光ファイバー配線試験を1回の操作で 2本の光ファイバー・リンクの双方向試験を行える。双
方向試験をするために、光ファイバー配線の遠端までテスターを持ち運ぶ必要性がなくなった上に、2芯光ファイバー配線試験時間を50%短縮することにも成功。平均化機能も搭載し、合格すべき結果が間違って不合格になる可能性も排除され、より確実な測定を実現した。
●多数の波長 (850、1300、1310、1490、1550、1625 nm) でさまざまなアプリケーションに対応します。
●スプリッターを自動的に見つけるスプリッター検出機能を装備。最多 3 個のスカスケード構成のスプリッターを検出、あるいは手動で構成ができます。
●自動的に曲げを識別するマクロベンド検出機能を装備しています。
●エキスパート手動モードにより、さまざまな設定を簡単に選択して試すことができるため、トレースの特定部分に焦点を絞って試験をすることができます。
●イベントの編集または追加機能を装備 し、OTDR で検出されない 0 dB イベント (良好なスプライスなど) を追加したり、イベントを正しい種類 (APC コネクター、スプライス、または損失イベントなど) に変更できます。
●リンクの一部を測定 – 長い光ファイバーの特定の短い区間を選択して解析ができます。スパン機能を利用すると、ファイバー・リンクの中の担当する区間だけをテストできます。
●スタック (重ね表示) 可能な結果とトレースのバッチ処理。同一ファイバーを一度にたくさんテストする場合、バッチ処理を行うことで、複数のトレースを重ね表示して違いを確認したり、イベントを素早く一括編集できます。
●Linkware™ Live を使用することで、離れた場所から作業の進捗状況を追跡し、リアルタイムでテスト結果にアクセスして現場の問題を迅速に解決できます。また、テスターから LinkWare™ PC ケーブルテスト管理ソフトウェアにテスト結果を素早く転送/統合できます。
◆主な性能:
●クイック・テスト・モードで最短 2 秒でテストを完了。
●事前にプログラムされた設定により、データセンターの光ファイバーを素早くテスト。
●自動 OTDR モードで重要なパラメーター (レンジ、パルス幅、平均化時間など) を設定することで、誰でも専門的なテストを行えます。エキスパート手動モードを使うと、これらパラメーターを簡単に変更し、重要な情報に焦点を絞ることができます。
●デッドゾーンが非常に短いため、短いパッチ・ケーブルやコネクターが多く使用されているデータセンターの光ファイバー・リンクでも効率的にトラブルシューティングできます。
●EventMap(イベントマップ) のグラフィカルな表示により、すべてのリンク領域における損失の大きなコネクター、スプライス性能を確実に把握できます。
●光ファイバー・コネクター端面の認証試験による合否判定ができます。
●損失リミット値を適用しない記録のみを目的としたドキュメント・オンリー・レポートの生成が可能
●ProjX 管理システムで設定ミスを低減し、無駄な手戻りを減らし投資効果と利益の増大ができます。
●すべての光ファイバー・タイプの障害を素早く正確に特定することで、ネットワークのダウンタイムを低減します。
●内蔵の可視光源 (VFL) により、破損した光ファイバーを簡単に識別できます。
クラウドサービス普及時代を迎えて、ますます増大する光ファイバー配線の、煩雑な認証作業のコスト削減の要求に応えるため、「OptiFiber Pro HDR OTDR」は、その簡単なタッチパネル操作と多様な自動設定機能の搭載により、敷設現場技術者ならびにネットワーク・インフラの運用にあたる企業内IT技術者の方々にとっても、作業効率大幅アップのための強力なサポートツールとなります。さらに、プロジェクトの進捗確認が容易となるプロジェクト管理ツールも内蔵され、複数作業者間での費用対効果の高いツールの共通利用によるコスト削減に加え、無償提供のケーブルテスト管理ソフトウェア「 LinkWare(リンクウェア) PC 」 により、レポート作成やテスト結果の容易な統合が迅速に行え、ワークフロー管理の負担軽減にもつながります。

<「OptiFiber Pro HDR OTDR」の価格>
120 万円~(税別)。

冨士電線 125℃耐熱LANケーブル

2018 年 11 月 6 日

125℃耐熱LANケーブルの販売開始

冨士電線 125℃耐熱LANケーブル
冨士電線株式会社は、LANケーブルのラインナップ強化製品として、125℃耐熱LANケーブル「H12-TPCC 5(S)」を開発しました。

近年、LANケーブルは、オフィスビルのみでなく、病院や大型倉庫、工場等の様々な場所で使用されており、特に工場等では、過酷な環境下でも使用できるLANケーブルのニーズが高まっています。このような背景から過酷な高温環境下でも使用可能な「H12-TPCC 5(S)」を開発し、2018年8月より販売を開始します。

■新製品の特長

・ANSI/TIA-568-C.2で規定されているCategory 5e(Cat.5e)規格に対応(※1)

・絶縁体にフッ素樹脂(FEP)、外被に耐熱PVCを用いた125℃耐熱LANケーブル

・幅広い温度環境で使用可能(-20℃~+125℃)

・超細径・軽量タイプであり、可とう性に優れる

・28AWG(超細径)用のプラグ、ジャックが取付可能(※2)

・最大配線長40m

※1 挿入損失:TIA規格の1.7倍以下
※2 プラグ、ジャックは125℃耐熱仕様ではありません

LANケーブルの配線について規定した日本工業規格JIS X 5150:2016「構内情報配線システム」において、ケーブルの機械的、電気的劣化の無い温度範囲は、施工時:0~+50℃、動作時:-20~+60℃と規定されていますが、「H12-TPCC 5(S)」は、その規定の上限温度を大きく上回る+125℃まで使用可能であり、本製品を使用することでLANケーブルの利用範囲がますます広がります。

今後も当社は、LAN製品のラインナップ拡充に取り組んでまいります。

以上

パナソニック LEDを搭載した住宅用火災警報器を発売

2018 年 11 月 1 日

火災検知時LEDが点灯

業界初(※1)暗所での避難を補助するLEDを搭載した住宅用火災警報器を発売

業界最薄のシンプルなデザイン
パナソニック LEDを搭載した住宅用火災警報器

 

品名:住宅用火災警報器

タイプ:

・ワイヤレス連動型 親器

・ワイヤレス連動型 子器

品番(白色/和室色):

・SHK42711

・SHK42421/SHK42421Y

希望小売価格(税抜):10,000円/9,700円

発売日:2019年2月21日

パナソニック株式会社は、業界初(※1)火災検知時、LEDでほのかに部屋を照らす住宅用火災警報器「けむり当番」を2019年2月21日に発売します。

住宅用火災警報器は2006年の消防法の改定により新築戸建て物件への設置が義務化され、2008年をピークに広く普及しました。2017年6月1日時点の全国設置率は81.6%(※2)です。しかし、住宅用火災警報器の多くは内蔵電池の寿命が約10年に設定されているため、今後、電池切れのピークが訪れることが予想されます。また、機器本体の電子部品の劣化などを考慮し、一般社団法人日本火災報知機工業会は設置後10年が経過した機器の取り換えを推奨しています。

今回発売する住宅用火災警報器「けむり当番」は、業界で初めて(※1)火災検知時、暗所での避難を補助するLEDを搭載しました。警報音と音声で「知らせる」ことに加え、部屋をほのかに照らすことで、就寝時などの暗所から「逃げる」ことを補助します。また、設置後10年が経過すると機器の交換時期を作業灯の点滅と音声でお知らせすることで、定期的な機器交換を促します。さらに、業界最薄(※3)のシンプルなデザインですっきりと設置できます。

当社は優れた製品の開発と、住宅用火災警報器の適切な使用方法の啓発を通して、消費者の皆様により安心な暮らしを提案していきます。

※1:日本消防検定協会検定合格品で電池式無線式連動型の住宅用火災警報器において。2018年10月現在。当社調べ。当製品は検定型式番号申請中です。

※2:総務省消防庁調べ。「平成29年版 消防白書」より。

※3:日本消防検定協会検定合格品で電池式無線式連動型の住宅用火災警報器において。2018年10月現在。当社調べ。当製品は検定型式番号申請中です。

パナソニック シームレス建築部材照明器具「C-Slim S(電源別置タイプ)」

2018 年 10 月 24 日

電源別置によるスリム設計で狭い造作スペースにも設置可能シームレス建築部材照明器具「C-Slim S(電源別置タイプ)」を発売

光の途切れがない美しい光を実現

パナソニック株式会社 エコソリューションズ社は、電源別置のスリム設計で、狭い造作スペースにも設置可能なシームレス建築部材照明器具「C-Slim S(電源別置タイプ)」合計80品番を2018年11月1日より発売します。

本製品は8mm幅のS08タイプ(約1000lm/m)、約15mm幅のS15タイプ(約1600lm/m)の明るさ2タイプを品揃え。器具の長さは8種類、それぞれ5光色と、従来にない充実した器具バリエーションをラインアップします。長さは90mmから展開しているため、曲線も美しく演出可能です。また凹凸のないスリムなデザインで灯具が直接見えても美しく、スリムな本体設計のため棚板や狭い造作スペースにもすっきりおさまります。本体にマグネットが装備されているため、スチールなど金属系の取付面にもそのまま設置ができます(※1)。

シームレスな連続光で約3%~100%の調光ができ、間接照明、棚下照明だけでなく、アッパー光での演出など、さまざまな用途に使用できます。

当社は、幅広いラインアップの建築部材照明器具で、より心地よく魅力あふれる空間づくりに貢献していきます。

<特長>

1.スリムな本体は、狭い造作スペースにも設置可能

2.タイプ(明るさ)、8モジュール(器具長さ)、5光色と豊富な灯具のバリエーション

3.マグネットでの取付けができるため、スチールなど金属類の取付面に設置が可能(※1)

※1:高所となる天井や壁面への取付は付属の取付け冶具を使用してください

富士通 AI搭載 公共工事の設計・積算業務支援ソフト「ESTIMA」 

2018 年 10 月 12 日

業界初!公共工事の設計・積算業務支援ソフト「ESTIMA」にAIを搭載

公共工事の見積り誤りの可能性がある箇所を検知し通知
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当社は、公共工事の設計・積算を支援するソフトウェア「FUJITSU 公共ソリューション SuperCALS ESTIMA V6(スーパーキャルス エスティマ V6)」(以下、ESTIMA)に、工事費の設計積算(見積り)誤りの可能性がある箇所を検知し通知する機能を追加し、2018年10月11日より提供開始します。本機能は、当社のAI技術「FUJITSU Human Centric AI Zinrai(以下、Zinrai)」を活用しています。

「ESTIMA」は、自治体が公共工事に必要となる材料や機材、および数量を算出し、工事費総額の積算および設計書の作成支援を行うソフトウェアです。今回、過去の積算データを分析した学習モデルをもとに類似する工事実績を抽出・比較することで、積算の誤りの可能性がある箇所を自動で検知し通知する機能を搭載し、「ESTIMA」の強化を図りました。これにより、自治体職員が多くの人手と時間をかけている積算結果のチェック作業を大幅に効率化できます。

当社は今後も、公共工事向けの積算システムとして30年以上にわたりトップクラスの販売実績を持つ「ESTIMA」の提供を通じて、自治体における積算業務のさらなる効率化を支援するとともに、誰もが安心して暮らせるまちづくりに貢献していきます。

■背景

公共工事の品質とその担い手確保に向けて、「公共工事の品質確保の促進に関する法律」が2014年6月に改正されて以降、各自治体では、公共工事の積算結果を複数の職員が目視で精査しています。しかし、工事ごとに施工方法や現場条件が異なるため、積算結果の確認には高い専門スキルが不可欠です。また約1万種もの機械や材料の価格変動も考慮する必要があり、工事の規模によっては積算結果の帳票が数百枚に及ぶ案件もあるため、多くの職員が多大な時間を費やしています。

その上、昨今の度重なる自然災害や高度成長期以降に整備された社会インフラの老朽化により、公共工事の件数は増加しており、自治体の業務負荷の高まりが大きな課題となっており、積算を効率的に行う施策が急務となっています。

これらの課題を解決するため、当社はAI技術を活用し、迅速に積算誤りの可能性を検知し通知する機能を追加開発することで、「ESTIMA」の機能強化を図りました。

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