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ダイキン 建物全体の設備図を3次元で確認・編集できる次世代設備CAD

2015 年 1 月 23 日 金曜日

BIMに対応し、建物全体の設備図を3次元で確認・編集できる次世代設備CAD『FILDER Cube』(フィルダーキューブ)を発売

ダイキン 設備CAD『FILDER Cube』(フィルダーキューブ)COMTECページへ

http://www.comtec.daikin.co.jp/index.html?ID=press

ダイキン工業株式会社は、3Dビルディングインフォメーションモデル(BIM)に対応し、複数階の建物全体の設備図を3次元で確認・編集できる空調・給排 水衛生・電気設備業者向け3次元設備CAD「FILDER Cube(フィルダーキューブ)」を、2015年1月30日より発売します。また、電気設備図 の作成に特化した電気設備業者向けCAD「FILDER Cube 電気」も同日に発売します。
建設業界では、設計から施工、維持管理までのあらゆる工程で、3次元の建築図に設備の形状や寸法、コストなどの情報を追加したBIMを活用するケースが増えており、BIM対応のニーズに応えました。
また、PDFデータの建築図を読み込んでCADで編集することができるため、近年増加しているリニューアル物件などで、紙の建築図しかない場合でも、設備図の作成を効率化します。

【価格・発売時期】

商品名:FILDER Cube
定価/ライセンス:145万8000円(税込)
発売時期:2015年1月30日

商品名:FILDER Cube 電気
定価/ライセンス:97万2000円(税込)
発売時期:2015年1月30日

【商品の特長】
1.普及が進む3Dビルディングインフォメーションモデル(BIM)に対応
建設業界で普及が進むBIMに対応し、複数階の建物全体の設備図を3次元で確認・編集することが可能です。鋼材や吊り金具、ボルトなどの部材も3次元で 表現され、平面図だけでは難しかった各階の配管同士の干渉箇所も3次元で確認しながら変更することができます。また、3次元の設備図上で編集した内容は、 平面図にも即座に反映されます。平面図においても、設備部品の形状や向きなどの細部までリアリティを追求し、図面の見誤りを防止します。精度の高い設備図 を作成することで、施工時の手戻りを防ぎ、工数の削減につながります。

2.PDFデータの建築図を読み込み、設備図の作成・編集を効率化
CADで作成された建築図のPDFデータを読み込んで、直接作図・編集することが可能です。また、近年増加しているリニューアル物件などで紙の図面しか ない場合でも、スキャナーで取り込んでPDFデータ化し、CADに読み込ませることで、編集可能な建築図として活用できます。距離と角度を補正し、不要箇 所は消しゴム機能で削除することが可能です。建築図を一から作成することなく設備図の作成・編集ができ、作図業務を大幅に効率化します。

3.「PLANEST Bitz」「PLANEST ef」と連動し、スピーディーに見積書を作成
積算見積ソフト「PLANEST Bitz」「PLANEST ef」(株式会社コスモ・ソフト製)とデータ連動することで、見積書を素早く作成することができます。見積書作成にかかる時間を大幅に短縮し、業務効率向上に貢献します。

【その他の特長】
■64bit OSに対応し、パソコンの能力をフル活用したスムーズな大規模図面の編集を実現
ソフトウェアに使用可能なメモリー(RAM)の容量に3GBの制限があるWindowsの32 bit OSだけでなく、3GB以上のメモリーをソフト ウェアに割り当てることができる64bitOSにも対応しています。PCのメモリーを最大限に活用することができ、大規模図面や複数図面の表示や編集をス ムーズに行うことができます。

■分かりやすいインターフェースやタブレット対応などで使いやすさを追求
分かりやすいイン ターフェースを採用し、シンプルにまとめられたコマンド配列と直感的な操作性により、初めての方でも簡単に使いこなすことができます。また、モニターの2 画面表示ができ、図面を比較検討しながらの作図が可能です。Windows 8タブレットに対応しており、建設現場でタブレットを用いた図面変更ができる など、活用の場が広がります。

■当社独自のライセンスシェアリングにより、ライセンスコストを削減
ライセンスを複数人(複 数台のパソコン)で利用することができます。利用状況に応じて最低限の必要ライセンス数を購入し、支店や現場などにある複数のパソコンにインストールして おくことで、空いているライセンスを使いまわすことができます。パソコン固定のライセンスに比べ、コストを大幅に低減することができます。導入、運用コス トを極力抑えながら、組織全体で利用が可能です。

【動作環境】
対応OS:Windows 8(32bit版、64bit版)、Windows 7(32bit版、64bit版)

必要CPU:Intel Core i5、Core i7推奨

必要メモリ:3GB以上(32bit版:4GB以上推奨、64bit版:8GB以上推奨)

HDD:2GB以上の空き容量(インストール時)

ディスプレイ解像度:1024×768 ピクセル以上(1280×1024以上推奨)

グラフィック:
OpenGL、及びDirectX 9.0対応のグラフィックカードを推奨
※全てのグラフィックカードの動作を保証するものではありません。

入出力機器:ホイールマウス、キーボード、DVD-ROMドライブ(インストール時)

ブラウザ:Internet Explorer 10.0以上(ポータルサイト接続)

●お客様からのお問い合わせ先
ダイキン工業株式会社
電子システム事業部 営業部 HASグループ
〒108-0075
東京都港区港南2丁目18番1号 JR品川イーストビル
TEL:03-6716-0475 (ダイヤルイン)
E-Mail:info-has.comtec@daikin.co.jp

システムズナカシマ 電気工事店の声を反映た電気設備CADシステム『ANDES電匠』

2014 年 2 月 10 日 月曜日

業務時間を大幅に短縮できる、進化した電気設備CADシステム

システムズナカシマ 電気設備CADシステム『ANDES電匠』船舶用推進器のトップメーカであるナカシマプロペラ株式会社のグループ会社で、CADや業務用ソフトの開発・販売を行う株式会社システムズナカシマ(本社:岡山市、代表者:中島義雄、以下システムズナカシマ)は、電気設備工事の業務に特化した電気設備CADシステム『ANDES電匠』の販売を2014年2月3日より開始します。

システムズナカシマは、電気工事店向けに電気設備CADシステム『ANDES電設Win』を25年間開発・販売してきましたが、お客様より「更に簡単に短時間で図面を仕上げたい」「他業者との図面受け渡しを効率よく行いたい」と言うご要望を多数いただきました。

そのようなご要望にお応えするために、電気設備CAD開発25年間で培ってきたノウハウを活かし、マニュアルレスで使える電気設備CADシステム『ANDES電匠』を新たに開発しました。
『ANDES電匠』は、設計図や施工図、竣工図、系統図など電気設備工事に関わる一連の図面を作成できるだけでなく、電力会社申請書の作成や使用材料集計を行うことも可能です。また、PDF図面の自動CAD化機能や、他CADデータを読み込んだ際のレイヤ調整機能なども搭載し、他業者との図面受け渡しを効率的に行えます。作業効率についても、『ANDES電匠』の前身となる、『ANDES電設Win』と同図面を作図して比較した結果、キーボードタッチ数を30%、作図時間を53%削減でき、性能が飛躍的に向上していることも立証できました。

また、サポート会員(保守サービス)にご入会いただくことで、クラウド上に図面データを
自動バックアップし、外出先からスマートフォンやタブレット端末で図面を参照できるサービスや、簡易ホームページを無料で作成できる、簡易ホームページ作成サービス(工事店専用)なども合わせてご提供します。

システムズナカシマでは、『ANDES電匠』リリースを記念したキャンペーンを複数企画しており、初年度の販売ライセンス数を1,000ライセンスと見込んでいます。

詳細は以下の通りです。

■電気設備CADシステム『ANDES電匠』の特徴
1. Officeソフト(Excel,Wordなど)感覚で、誰でも簡単に使えるCADシステム
2. 電気設備図を作図するための専用機能・自動補正機能を多数搭載
3. 電力会社の申請書類を搭載し、簡単な操作で申請書の作成が可能
4. 図面からワンタッチで材料集計を行い、見積業務の効率化を実現
5. PDF図面データをCADデータに変換し再利用可能
6. AutoCADやJw_cadデータと高い互換性を実現、電子納品形式SXF(P21、SFC)にも対応
7. 図面をクラウド上に自動バックアップし、パソコンが壊れた際にも復旧可能

■備考
※ Microsoft Office Systemは米国 Microsoft Corporation の米国および
その他の国における登録商標です
※ その他一般の製品名などはすべて各社の商標または登録商標です。

■電気設備CADシステム『ANDES電匠』ご紹介サイト
http://www.systems.nakashima.co.jp/setsubi/takumi/densyou/index.html

■株式会社システムズナカシマについて
船舶用推進器のトップメーカであるナカシマプロペラ株式会社のシステム部門が昭和60年に
100%出資子会社として分社化。汎用CADの開発を中心にスタートし、現在では建設設備業向け
専用CADシステムやWeb対応営業情報管理システムの開発を行っています。
http://www.systems.nakashima.co.jp/

都築電気 現場作業の対応力向上などを支援するソリューション

2013 年 9 月 16 日 月曜日

現場作業支援ソリューション『Spot Link(R)』を9月10日より販売開始

~多彩なコミュニケーション機能により現場の対応力向上や効率化を支援~

都築電気、現場作業支援ソリューション『Spot Link(R)』都築電気株式会社(代表取締役社長:日浦秀樹、本社:東京都港区、以下、都築電気)は、現場作業の対応力向上や効率化を支援するソリューション『Spot Link(R)』を9月10日より販売開始いたします。

『Spot Link(R)』は、映像・音声・ドキュメントをリアルタイムに通信できる遠隔コミュニケーション機能と同期機能、データを端末に残さないド キュメントストリーミング機能を持ち、それらをPCでもタブレットでも使用できるマルチデバイス(Windows、Android、ios)に対応してい ます。

今まで、センターと現場といった遠隔地とのコミュニケーションにおいては、携帯やメール/チャットアプリ等を使いながら、通話や 画像・ドキュメント共有を行っていました。『Spot Link(R)』を利用する事で、それらのコミュニケーションがすべて『Spot  Link(R)』上でシームレスに行う事ができます。またドキュメントはストリーミング配信ですので、データがキャッシュにも残りません。閲覧は許可する がダウンロードはさせたくない資料なども、セキュアに配信する事ができます。

今回、販売する『Spot Link(R)』は、太陽光下での視認性に優れた世界唯一のビジネスタブレット端末「CAMELUS(R)」と連携し、現場作業支援ソリューションとして、「西日本ICT フォーラム(http://westict.com/)9/18(水)~9/19(木)」、「CEATEC JAPAN(http://www.ceatec.com/ja/)10/1(火)~10/4(金)」「つくばフォーラム(http://www.tsukuba-forum.jp/)10/17(木)~10/18(金)」に出展いたします。

『Spot Link(R)』
●マルチデバイス対応の現場作業支援ソリューション

・遠隔コミュニケーション機能:端末から別の端末へ直接連絡することができ、資料や写真、映像、音声をインラクティブにやり取りが可能。

・ドキュメントストリーミング機能:サーバ上で変換したファイルをユーザからのアクセスに応じて配信。
ネットワークの負荷を抑えつつ、効率的に閲覧することが可能。
配信したファイルは、端末のキャッシュにも残さないため、セキュリティ面でも安心。
・同期機能:端末で閲覧しているドキュメント・写真などは、必要な際、他の端末と同期することが可能。

◆Spot Link(R)提供形態

・オンプレミス版/IaaS版/SaaS版

◆Spot Link(R)販売価格

・月額ライセンスでの提供となります。
(ご参考)・オンプレミス版(50ID:59,000円~/月)

≪都築電気について≫
当社は、創業81周年を迎えたシステムシステムインテグレーターです。ネットワーク製品、通信回線サービス、情報機器、ソフトウェアなどの多様な「ICT ソリューションサービス事業」と「電子デバイス事業」を事業の柱としています。「ICTソリューションサービス事業」では製造業・流通業をはじめ金融・公 共・医療分野まで業種別体制で、企画、構築(設計・施工・開発)、運用サポートまで一貫した提案を行い、経営課題の解決をお手伝いします。また、ツヅキグ ループは「14社・2,321名、国内102拠点・海外3拠点」で約2万社のお客様をサポートしています。

・会社名:都築電気株式会社(東証2部上場)
・代表者:日浦 秀樹(ヒウラ ヒデキ)
・設立:1941年3月26日(創業:1932年5月1日)
・資本金:98億1,293万円
・売上高(連結):1,006億5,100万円(2013年3月)
・従業員数:1,367名(2013年3月)
・事業内容:ソリューション&サービスの提供、電子デバイスの販売
・ホームページ:http://www.tsuzuki.co.jp/
・所在地:〒105-8665 東京都港区新橋6丁目19番15号 東京美術倶楽部ビル

・Spot LinkおよびCAMELUS(http://www.camelus.jp)は、都築電気株式会社の登録商標です。
・その他文中の社名や商品名は、各社の商標または登録商標です。

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